過酷なアカポス(アカデミックポスト)市場の現状と、そこでの就職活動の実態

昨年来、博士課程の研究のかたわら、卒業後の進路を決めるための就職活動をしてきたのですが、先日、上海交通大学の安泰経管学院でAssistant Professorとしての採用が決まりました。この過程で、いろいろアカポス(アカデミックポスト=大学の教員)の採用市場について調べたこと、また、自分の応募活動でうまくいった要因として考えられることををまとめておこうかと思います。これは、アカデミック系のキャリアを目指してらっしゃる方以外には、「へー」以上の知識にはならないと思いますので、それをご理解いただいたご覧ください。

アカポス労働市場の残酷

博士課程はアカデミックポスト(いわゆる、教授とか准教授、講師など)への登竜門ではありますが、博士を取ればアカデミックポジションに就職できるわけではありません。世界的に、博士課程学生の数は激増しておりまして、Economistの2010年の記事によると、OECD各国での博士卒業者数は、1998年から2006年にかけて40%増加したとのこと。

日本の場合は、1998年に1万1千人程度が博士を卒業していますが、2012年には1万6千人を超えたようです(博士が100人いる村(平成24年ver))。ただし、それ以降はあまり変化がなく、だいたい1万6千人くらいで推移していますね(学校基本調査)アメリカの場合、増え続けてまして、2004年に4万2千人くらいだったものが、2014年には5万4千人が博士課程を卒業しています。

世界的な博士数については、こんなデータがありました(日本の数字は含まれませんが)。ほとんど指数関数的な勢いで増えてるのがわかります。中国が爆速で増加しているのが驚異的です。2000年くらいからの10年間で5倍くらいになってますね。

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(Future of Life Instituteウェブサイトより)

一方、博士課程の卒業生が増えたことで、その主な進路であるアカデミックポストの就職先が増えたかといえば、そんなことはありません。はるかに遅いスピードでしか、ポスト数は増えてないわけです。その結果として起きるのは博士の就職難です。日本でも「博士が100人いる村」など、博士取得者を待ち受ける厳しい現実が数年前から知られるようになりましたが(特に、100人のうち6名が死亡・行方不明というのは、実際どうなのか、というのはさておき、衝撃的でした)、世界的に見ても状況は大きく変わりません。

例えば、2013年のThe Atralnticによるアメリカのデータの分析によると、社会科学(Social science、経済学、社会学、心理学、政治学、経営学などが含まれる)分野では、博士課程卒業までにアカポスへの就職が決まっている学生の比率は26.5%しかいません(ただし、このデータは、ポスドクを含まない数字だと思われます。*ポスドクについては後述)。学問分野によってこの比率はぜんぜん違う、というのも興味深い話でして、下のグラフを見れば、工学(Engineering)、物理( Physical Science)、生命科学(Life Science)分野は相当な狭き門です。まあ、これらの分野は実験に人手が必要なので、どうしても博士過程やポスドクという形で人手を確保したいという欲求が教授陣にあるのではないかと推測します。

もちろん、分野によって民間への就職の需要があるかなど、状況は大きく違うので、一概には言えません。例えば、日本のポスドク問題は主にバイオ分野が問題の焦点で、工学系は企業就職の道が広いため、状況が違うという話もあります。

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(出典;The Atlantic, JORDAN WEISSMANN による記事より)

このように博士卒業生の数がアカデミックポジションよりも多い状況は、若手研究者の労働市場での厳しい状況に直結します。大学側からすれば、大学で働きたい博士号所有者は大量に世の中に存在するわけで、完全に買い手有利の市場になるからです。給与、労働条件、安定性のいずれの観点でも、大学側は若手研究者を酷使できる立場にあります。

実際、博士学生およびポスドクは、授業および研究を安価にやってくれる人材として活用されており、大学としては博士課程の定数を増やす動機があるとともに、人件費のかかる正規の教員ポジションを抑制できる、という構造になっている、という指摘があります。私の身近でも、LSEの労使関係を専門にしている某教授が、私の部門のteaching fellow(授業を中心にやるポスドクポジション)について「あれは搾取だ」、と言っていた、という笑えないエピソードがありました。彼らが頑張れば頑張るほど、正規の教員を増やす必要がなくなる、その結果、博士課程学生およびポスドクの先のキャリアがなくなっていく、というかなり残酷な構造になっております。

ちなみに、ポスドクというのは、Post doctorの略でして、博士を取得済みの人がある程度の給与をもらいつつ、大学での教育や研究に従事し、その間に論文の実績を積み上げてアカポス就職(まずはassistant professorですね)を目指す、と言うポジションです。Postdocというふうに呼ぶ場合もあれば、research fellow, teaching fellowみたいな呼び方の場合もあります。総じて、1年とか2年とかの期間月契約が多いですね。給与は安く、数百万円の下の方、”建設労働者と同じくらい”の給与水準という指摘があります。研究者としてアカポスへの就職を目指す場合、後でも出てきますが学術誌での論文実績が非常に重要なため、この期間に博士論文を基に(あるいは他の研究でもいいのですが)学術誌での論文発表にこぎつけて、ポスドクを脱出して次のキャリアに進む、というのが大事なステップになります。実際、LSEの若手Assistant professor陣の経歴をみても、たいていの場合は博士過程→ポスドク1〜2年→Assistant professorとして就職、と言うパターンです。

*2017/03/01 追記)日本の場合はポスドクとは別に、「専業非常勤講師」と呼ばれる方々がいる、という指摘がありましたので追記します。この言葉は、博士取得後フルタイムの教員ポジションに就職できず、パートタイムで時給で授業を請け負う仕事で生計を立てておられる方々を指すそうです。一つの大学に雇用されるのではなく、複数の大学の授業を請け負う方が多く、移動時間には給与は出ない上、それによって研究実績を積む時間も無くなってしまう、というかなり厳しい環境である、という指摘が多くあります(詳しくはこちらをご覧ください)。

ちなみに、Assistant Professorで就職してもそれでレースは終わりではなく、それすら3年とか4年の有期契約(僕の場合は4年です)で、論文で実績を出せなければ契約が更新されない、というのが現実です。そのため、Assistant Professorたちも、サバイバルのために論文執筆に必死です。

就職活動の実態

で、実際就職活動って何やるの?という話です。

経営学におけるアカポスの就職はグローバル化しておりまして、世界中に英語で教えるMBAコースを持っている大学があるため、どこにでも仕事があります。一方で、上記の通り世界中に博士は余っているわけで、何が起きるかというと世界中の仕事の争奪戦になります。もちろん、この地域で働きたい、という好みもありますし、自分の専門分野が募集要項と合うかというのもありますから、1つのポジションにせいぜい多くて100〜150人くらいの応募がある、というのが現実ではないかと思います(実際、私が応募した先をいろいろ探ってみると、最大100位でした)。

で、世界中から応募があるということは、どうやって面接をやるか、という問題につながります。スカイプなどでもできますが、やはり最終的には会って決めたいのが人情ですし、採用される側だって、学校の様子を見て決めたいわけです。そのため、交通費は大学負担で面接に呼ばれる、というのが最終選考になります。ですが、これはめちゃくちゃお金がかかりますから(国内の新幹線代とはわけが違いますので)、厳選したうえで、大抵3名とか4名くらいを呼べるくらいです。

そのため、最終選考で大学に呼ばれれば、かなりの確率で仕事にありつける、ということになります。僕の場合はイギリス1校、イギリスの某大学の中国キャンパス1校、そして上海交通大学の3校に呼ばれまして、3校ともオファーをもらいました。まあ、これはかなり上出来な方ですが、3校呼ばれれば1つくらい決まる、という感覚が相場かな、と思います。逆に言えば、なかなか呼んでもらえません。私も、応募すれどもちっとも返信もなく、お呼びがかからなかった時期が去年の9月から10月ごろに続きまして、本気で凹んだ時期がありました。

そして、「選考に呼べるのはごく少数だけ」というのが選考フローを決める決定的な要因になっています。

今年(2017年)の秋から始まるポジションへの募集は、経営学の場合は去年の5〜6月ごろにスタートして、まだ続いています。学校により、どのタイミングで募集をかけるかが様々なのは、日本の新卒採用と似ています。早くから採用活動を行う学校の場合、夏に行われる世界的な学会で最初の面接をやってしまおう、と考えている場合が多く、5〜6月に求人広告が出て、学生が書類を応募、書類選考の上で7〜8月の学会の会場での面接に呼ばれる、という流れです。学会には大学側からは教員が出席しており、博士課程の学生たちも来ますから、お互いに追加の交通費はかかりません。なので、3〜4人といわず、もっとたくさんの応募者に大学側も会える、というメリットがあるわけです。

そのため、早くから採用を決めている大学は5〜6月くらいから応募をスタートし、夏の学会で最初の面接を行うケースが多いようです。そして、そうでない大学(予算上とかいろいろ都合があるようですが)からも、夏から秋にかけて五月雨式に募集広告が出てきます。9月末とか、10月の頭に応募の締め切りが設けられているケースが多かった印象ですね。そこに一つの大きな山があって、そのあとは出遅れた大学たちがさらにちょこちょこと募集広告がでてくる、という感じです。

で、学会で会わなかった場合は完全に書類一発の選考になります。Cover letter(自分がいかにそのポジションに適してるかを書いたお手紙)、CV(履歴書ですが、学会発表とか論文掲載の実績が肝)、主要論文(これまでに発表した論文や博士論文の一部)、Research statement(これまでの研究実績と今後の研究方針を書く)、Teaching statement(教育に関する実績とか、自分の考え方を書く)、Reference(推薦状。自分の指導教官などに書いてもらう)などを送るパターンが多いです。

はっきり言って、これはとても負担です。どうせ論文の発表実績(メジャーな学術誌に掲載があるか)と、Reference(有力な教授の推薦があるか、どんな内容か)くらいしか実際には見てないんじゃないの?という疑惑は応募側の脳裏を常によぎるわけで、各校向けに相当量の資料を準備するのは、なかなか徒労感があります。上記のように、面接へのお呼びがかからない中で、これをやり続けていた9月から10月は、真剣にへこたれました。研究も進みませんしね。

さて、次は面接です。面接に関して、企業との面接と違うのは、研究内容のプレゼンが含まれることです。私が面接に呼ばれた3校とも共通でしたが、教員が一揃い集まった場に対して、45分とか1時間とかを決めて、自分の研究をプレゼンして、質疑を行う、というものです。あとは通常の面接です。個別に何人かの先生たちに会って話をする、というパターンもあれば、会議室で何人かの面接官と面接をすると言うパターンもあります。

そして、それらを全て通過できれば、1週間から2週間後にオファーがでる、と言う流れでして、そこから1週間とか2週間の間に返事をしなければなりません。ここはお互いに真剣勝負でして、応募側からすると、他にも受けていて、結果が出ていない大学がある中で、「このオファーを受けるか断るか」を決めることを求められます。一方で、オファーを出す側も、面接に呼んだ3-4人の中で優先順位を決めてオファーを出しているわけで、断られてしまったら次の候補は限られるし、なおかつ、その候補たちも他の大学も受けているため、もし手持ちの駒が全滅したらまた面接に呼ぶところから始めなければならず、かなり困ります。

実際、僕は上海交通大学でいい感触だったので、他の2校は上海交通大学のオファーはまだでしたが止むを得ず断りましたが、万が一、これで交通大学がダメだったらどうだったかと思うとヒヤヒヤものであります。この辺り、私は全てダメならコンサルタントに戻ろう、そうすれば死ぬことはない、と腹をくくっておりましたので良いですが、アカデミック一本で人生を考えていると実につらいだろうなあ、と思います。

 

生き残るためのポイント

冒頭で説明した通り、アカポスの労働市場は過酷です。それを考えると私はかなりうまくいった方だと思います。ですので、簡単に自分なりに結果につながったと思われるポイントを振り返って、整理しておこうと思います。

結論から言いますと、「相手を知った上で、全てのチェックボックスにチェックが付くように材料を揃えておく」ことと、あとは、「自分の売りと弱点は何かを知っておく」ことに尽きるかと。いわゆる孫子の言う「彼を知り己を知れば百戦殆うからず」です。

「チェックボックス」に関して言うと、採用側が応募者に求めているのは「(a) トップ学会誌に研究を発表して、大学の実績に貢献してくれる」「(b) 授業をちゃんとやって、学生満足度を保ってくれる」「(c) 組織の一員として、組織貢献してくれる」といったところです。学部ごと、ポジションごとに詳細はいろいろですが、結局この3つができるよ、と示せば良いわけです。まあ、教員が採用されて何をやるか、そして、大学が組織としてどういう社会的なプレッシャーにさらされているかを考えれば、当たり前の話です。

私の場合は、博士の早めの段階で学術誌に他の博士課程学生と共同でやった研究が掲載されたのと、私の分野では世界的に知られた教授から、かなり強力な推薦状を書いてもらえたことで(a)はクリアできました。もちろん、コンサルタントとしての経験や能力があったことで助かった部分も多くある一方、加えて、博士課程の早い段階から目にみえる成果を出すことを念頭に時間を使ってきたこと、学会等でベテラン研究者との対話に加われるよう積極的に発言し、場に貢献する、といった地味な努力をやって人脈を作ってきた結果でもあります。

(b)については、LSEでの授業を最低限のコマ数担当し(大学からはたくさん担当できないかと求められますが、心を鬼にして断ります)、学生からのアンケート評価をきちっと確保。また、授業の責任者だった教員にお願いして推薦状を書いてもらい、「彼は授業できるし、同僚としても働きやすい」ということをアピールしてもらいました(あ、推薦状の使い分け大事です。逆に言えば、そのための推薦者をどう確保するか、ということでもありますが)。また、イギリスでの大学での教員資格を取るためのコースをとり、資格取得を就職活動開始前に終わらせておきました(イギリスで大学教員として教えようとしたら必須資格なので)。

さらに、(c)は学部の博士学生の代表を2年やって、学部側のスタッフと一緒にいろいろ博士課程の内容や、研究環境の改善に努めてきた、という実績を作っておきました。あとは、細かい話ですが、面接の際には必ず事前に既存の教員の研究内容を一通りチェックしておき、また、どんな授業、コースがあって自分が教えられそうなのはどれかを固有名詞で覚えておく、といった基本的な準備を徹底しました。当たり前ですが、誰でも自分たちのことを詳しく理解してくれている応募者は好きなものです。

いろんな意味で運や巡り合わせも多分にあるわけで、これらの準備ができたことが自分一人の努力の成果だというつもりは毛頭ありません。ただ、言いたいことは、就職活動で必要な材料を、一通り揃えられるように博士課程の時間を使うことが大事なのではないか、ということです。先日、とある若手研究者が言っていたのですが、

博士課程の全ての時間が、就職活動のための準備の時間だと考えて行動しなさい

というアドバイスに私も100%共感します。周りの博士学生を見ていると、研究しかやってない人が結構多く、しかも、学会等での人脈作りもあんまりやっていないなど、本当に卒業後のことまで考えて時間を使ってる?と疑問に思うことは少なからずあります。

もう一つ「自分の売りと弱点を知っておく」に関しては、私の場合、「組織論と国際人事という、かなり異なる二つの分野の研究のパイプラインをもっている」ということと、「コンサルタントとしての10年以上経験がある」ということがポイントでした。前者は場合によっては決定的な弱点になりうる話でして、幅の狭い研究領域(例えば組織論だけ、とか)で学科を作っている大学から見ると、「焦点が定まってない」「うちにフィットしない」という感じで、完全にアウトです。逆に言えば色々な専門性のある研究者がいる学科を狙って受ければ効率的に就職活動ができる、と言うことでもあります(途中で気づいてそうしました)。

後者のコンサル経験は、完全に「売り」ですね。企業向けのエグゼクティブトレーニング(要するに、カスタマイズした研修の提供)は、ビジネススクールのいい収入源になっているケースが多いのと、ビジネスとのパイプがあれば研究上も有利なことが多いので、その辺りは一貫してアピールするようにしてました。まあ、私の場合は、社会人経験が長いのでかなり特殊かもしれませんが、相手に対して自分が持っている材料がどう見えるのか、どれを生かしてアピールすればいいか、というマーケティング的な感覚で自分のことを捉えて、就職活動に生かすのが重要だ、と言う点は、誰にでも参考になるのではないかと思います。

アカポスだけが人生ではない

最後に、アカポスを目指すことだけが人生ではない、と言うことを少し。上記のように就職活動を始める段階で、かなりの材料を揃えておかないと厳しいのが現状です。逆に言えば、その材料を自分が博士の4年なり6年、その後のポスドクまで入れたら6年から8年の間に揃えられない、と感じた時点で、アカポス以外の人生も視野に入れてキャリアを模索した方が、正直言ってよいと思います。逆に、アカポスにこだわるのであれば、それだけの準備をするために意識をして時間を使うべきです。厳しいマーケットであることは少し調べれば分かりきっているわけで、必要な準備に時間を使わないで、就職できない、と嘆くのは、僕にはあまり賢い選択肢だと思えません。

もちろん、人生は自分のものですから、他人があれこれ言うものではありませんが。

私自身は、博士課程で学んだ、科学的に思考する技術や、批判的に物事を捉える技術、様々な分析手法などは、活かせる仕事がたくさんある(特に、今はビッグデータとかアナリティクスで、データを分析して方策を考えることが重視されてますし)と確信してます。なので、広い世の中を見てキャリアを考えた方が、長期的には幸せなことが多いのではないかな、と個人的には思います。私自身、今はアカデミックポストに就職しましたが、一生それで行く、とは決めず、選択肢をオープンに考えていますし。

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投稿者: 吉川克彦(Katsuhiko Yoshikawa)

国際人事・組織論に関する研究者、コンサルタント。PhD (Management, London School of Economics and Political Science)。2017年8月より、上海交通大学安泰経管学院にて、Assistant Professorに就任予定。 主な研究分野は組織論、人材マネジメント論、国際経営論。 Journal of World Businessに査読付き論文が掲載されたほか、Academy of International Business, Academy of Management, Association of Japanese Business Studiesなどの学会にて研究発表の実績あり。また、日本国内でダイバーシティマネジメントについての書籍を出版。また、人事関連の雑誌への寄稿、新聞への論考を掲載。主な研究実績についてはこちら。 コンサルタントとして、様々な業界の日本企業の人事・組織変革を支援。主なテーマは、企業理念の浸透、ダイバーシティマネジメント(女性活躍促進を含む)、人事諸制度の再構築、海外法人における人事体制の確立、次世代リーダー育成、採用戦略の立案など。 1998年にリクルートに入社。人材、組織に関する研究、コンサルティング、サービス開発に 従事。2013年に同社を退社。 1974年 兵庫県西宮市生まれ。京都大学経済学部卒。2011年にLondon School of Economics and Political Science にてMSc. Management, Organisations and Governance 優等修了(Distinction) および、PhD in Management (Organisational Behaviour and Employment Relations Track)を終了。 ご連絡はこちらまで。 katsuhiko78@gmail.com / k.yoshikawa@lse.ac.uk

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